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ガイド：株式会社経営情報出版社

（マーケットデータ）

◎市場規模

フィットネスクラブの市場規模は、4,000億円前後で推移しており、年々増加している。また、施設数も単年度で約500件増加しており、中堅や中小ベンチャー企業の中にも急成長する事業者が増えている。

◎スポーツ月謝の年間支出額推移

　総務省「家計調査年報」（平成19年版）によると、平成18年における一世帯当たりのスポーツ月謝の年間支出金額は1万162円で、前年の1万382円に比べて2.1％の減少である。スポーツ月謝の年間支出額はここ数年1万円台で推移しており、比較的安定している。

一世帯当たりのスポーツ月謝の年間支出額推移（単位：円）

（出所）「家計調査年報」

◎スポーツ・健康教授業の事業所数と従業者数

総務省「事業所・企業統計調査」によると、スポーツ・健康教授業の平成18年の事業所数は6,491カ所と、平成13年の5,730カ所に比べて13.3％の増加だった。また、従業者数は6万6,387人で、平成13年の5万9,308人に比べて11.9％の増加である。

スポーツ・健康教授業の事業所数と従業者数

（出所）総務省「事業所・企業統計調査」

（業界の特性）

◎スポーツ教室の種類

フィットネスクラブが展開するスポーツ教室から、ボクシングジムや空手道場、柔道教室などの格闘技系、子どもを対象としたスイミング教室や体操教室まで含めると幅広い。

◎収入源

　スポーツ教室の収入源は受講生の会費と入会金である。会費はフィットネスクラブの場合で月額8,000円～1万円が主流。このほか、平日、休日のみや夜時間に限定した利用などで、会費を抑えるところもある。一方、入会金は事業者間の競争激化のため、半額ないし0円などとキャンペーンを打つ動きが広がっている。

（ノウハウ）

◎シニア向けサービスの拡充

　中高年の初心者層を取り込むことがポイントとなる。ただ、フィットネスクラブでは気後れして入会をためらう中高年も多く、気軽に通ってもらえる施設にすることが重要となる。また、シニア向けに健康に配慮したトレーニングメニューの開発に力を入れることも大切である。医療機関と提携して血液検査などを実施する施設もある。検査結果等を受けて医師などの専門家がアドバイスし、適切な運動方法を指導することが求められている。

（今後の課題／将来性）

◎課題

　ビジネス拡大のチャンスとみて、スポーツ教室事業に参入する異業種企業が増えている。このため、事業者間の競争は今後一段と激化するだろう。激しい競争を勝ち残るには、利用者ニーズに即した新規メニューを開発することが大切だ。また、施設の改装や新しい器具を導入するなど、施設のリニューアルを進めて新しさをアピールすることも重要となる。

◎将来性

　平成20年4月から企業の健康保険組合などに対して、40歳以上の被保険者・被扶養者を対象とする内臓脂肪型肥満の健診及び保健指導が義務付けられることとなった。生活習慣病予防の目的のためにスポーツ教室に通う中高年は増えるとみられ、中高年会員の獲得は今後も期待できるだろう。

〈関連団体〉（財）日本健康スポーツ連盟 　　東京都千代田区神田淡路町2ー9ー11 　　TEL 03（5256）1861